名古屋大学大学院経済学研究科附属国際経済政策研究センター

刊行物

刊行物

調査と資料

番号 著書・タイトル
No.120 小堀 聡
電気料金制度調査会関係資料目録 2017.3
No.119 家森信善、内田浩史、植杉威一郎、小倉義明、高久賢也、冨村圭、根本忠宣、渡部和孝
中小企業金融の環境変化のもとでの政策金融の役割と課題-「金融機関に対する中小企業の意識調査」の結果をもとに- 2014.3
No.118 中屋信彦
中国「瞰制高地」部門における公有企業の支配状況調査 2013.3
No.117 平川均、Nguyen Thi Bich Ha、Nguyen Thi Quy、Than Than Aung、河合伸
ベトナム企業アンケート調査報告-産業集積のグレードアップと革新に関する調査報告- 2012.3
No.116 平川均、多和田眞、家森信善、根本二郎、朱宏飛、山田恵理、蘇顕揚、陳添枝、劉慶瑞、崔龍浩、徐正解、陳炳龍、夫起徳、朴晩奉
台湾・韓国IT産業クラスターおよび地域金融に関するアンケート調査報告 2009.3
No.115 竹内信仁、森田雄一、柳原光芳、加藤秀弥
東海三県の地方自治体における行財政の現状と将来-『市町村行財政改革に関するアンケート調査』から- 2008.3
No.114 北原淳
近代タイにおける田祖改革と田地権利確定の過程-1988年-1906年の軌跡- 2005.3
No.113 荒山裕行、中神正史
日本経済と公企業-行財政改革・規制緩和と公企業の民営化- 2003.3
No.112 李 源昌
韓日両国の外部監査制度の現状と改善に関する比較研究
No.111 竹内信仁 柳原光芳
地域経済の構造と地方財政 2001.3
No.110 ●照彦、安保哲夫、板垣博、公文溥、小井川広志、Hock-Beng Cheah、Stephen Nicholas(●=二水に余)
東アジア国際競争力比較研究における接近-日本・オセアニア・NIESの企業経営、 技術革新と移転- 2000.3
No.109 荒山裕行、杉浦立明
景気変動と労働市場-労働時間、労働日および賃金に関する男女比較-2000.3
No.108 牧戸孝郎、皆川芳輝、木村彰吾
日本企業の国際競争力と経営手法 1998.3
No.107 史世民
自動車部品産業のグローバル化 1999.3
No.106 佐藤一朗、足立文彦
日本型経営と技術移転-タイ国自動車産業の現場からの考察- 1998.3
No.105 家森信義
わが国企業の海外上場要因の分析 1997.12 馬場大治 -企業財務担当役員へのアンケート調査結果-
No.104 木下宗七
産業構造調整と「空洞化」に関する計量分析  1997.11
No.103 家森信善
簡易保険の資金運用に関する規制緩和について 1996.3
No.102 竹内信仁
地方財政の構造と財政力 1996.3
No.101 曺斗燮
合弁事業のマネジメントに関する一考察-日本企業と韓国企業との合弁事業の事例- 1995.3
No.100 崔宗煥
韓国のマクロ計量モデルにおける物価・賃金決定部門の構成と政策効果-シュミレーション分析による比較考察- 1994.9
No.99 Takashi MATSUGI, Yoichi NISHIJIMA, Hiroshi YANAGIOKA, Kirsten MEYER, Franz SCHOBER, Marcus SIEFERT Studies on Environmental Problems and Policies 1994 3
No.98 竹内信仁
地域格差と財政 1993.8
No.97 木下宗七、山田光男
国別・商品別輸出デフレータの推計と若干の吟味―国連貿 易統計による- 1993.3
No.96 Spyros J.Vliamos
European Monetary Integration : The Regionalisation 1992.2 Nickolas K.Kyriazis of National Banking Sectors (Analysis of the Greek Case)
No.95 牧戸孝郎
労働力需給の変化と地域経済への影響 1991.9 皆川芳輝
No.94 真継隆
1992年EC市場統合と日本経済 1991.3
千田純一 --製造業と金融業を中心として-- ハンス=ヘルマン・フランケ
No.93 Bijayanand Misra
A Comparative Study of Urban Land Management (ULM) 1990.11 in Selected Developing Asian Countries and Japan
No.92 Panos Mourdoukoutas
Microelectronics and Employment, Adjustments in 1990.10 Japan
No.91 内藤勲
技術と組織 -機械・金属工業の現場組織を中心に- 1990.2 史世民
No.90 林華生
景気変動に対する中小企業の対応 1989.10
--新潟県下地場産業を中心に--
No.89 木下宗七
地域間貿易連関構造の計量分析 : 1970-84 1989.3 山田光男
No.88 滝沢菊太郎
ヨーロッパの繊維事情 1989.3 小川英次
No.87 永井義雄
社会科学年表索引 1701―1800, 1871―1900 1988.3
太田仁樹 堀田誠三 水田洋
No.86 Jae Won Kim
The Trade Structure between Korea and Japan ― An 1988.2 Analysis of Bilateral Trade in a World Trade Framework
No.85 永井義雄
社会科学年表 1871―1900 〈試行版〉 1987.3
安藤隆穂
第3分冊 1891―1900
太田仁樹 岸川富士夫 堀田誠三 水田洋 安川悦子
No.84 藤瀬浩司
第一次大戦前 主要国国際金融の趨勢( 1986.12 )吉岡昭彦
No.83 永井義雄
社会科学年表 1871-1900 〈試行版〉 1986.3
安藤隆穂
第2分冊 1881-1890
太田仁樹 岸川富士夫 堀田誠三 水田洋 安川悦子
No.82 藤井隆
職住近接性の逆転現象について-一般論としてのアプローチ- 1986.3
No.81 藤瀬浩司
第一次大戦前 主要国国際金融の趨勢( 1985.11 ) 吉岡昭彦
No.80 山田基成
中小企業とメカトロニクス -岐阜県の中小機械工業を中心と して-1984.12
No.79 K.‐H. Schmidt
Effects of Robotization on Labor and Employment 1983.12 in Small Scale Industry of Japan
No.78 滝沢菊太郎
日本経済と無借金企業 1983.6
No.77 大島雄一
戦後日本資本主義の経済循環 -基礎的統計の再編- 1983.3
小塚久資 川本明人 荒井寿夫
No.76 水田洋
社会科学年表 1871-1900 〈試行版〉 1983.3
永井義雄
第1分冊 1871-1880 安川悦子 太田仁樹 岸川富士夫
No.75 塩沢君夫
『日本外国貿易年表』(1939~42年)の利用=分析基準 1983.2
大島雄一
-戦前日本資本主義の構造分析の準備作業(4)-
近藤哲生 藤瀬浩司 芝原拓自 安富邦雄 宮田和明 稲浪智士 皆川国生
No.74 水田洋
スコットランド研究のための書誌(続) 1982.3
-とくにその啓蒙思想について-
No.73 水田洋
スコットランド研究のための書誌 1981.3
-とくにその啓蒙思想について-
No.72 木下宗七
公共投資の経済効果 1980.10 山田光男 岸善徳 尾崎タイヨ
No.71 真継隆
生活環境からみた巨大都市と地方都市 1980.3
No.70 塩沢君夫
戦時(1934~42年)における日本資本主義の工業構成 1979.11
丹羽邦男
-日本資本主義の再生産構分析のために(続)-
大島雄一 近藤哲生 藤瀬 浩司 芝原拓自 安富邦雄 宮田和明
No.69 山田光男
名古屋大都市圏の圏域構造 1979.8
No.68 千田純一
利子率変動の費用・価格効果 1979.3
西脇広治
-わが国産業についての実証分析-
No.67 小池和男
労働組合の地域組織についての組合員の意見 1979.2
山本郁郎
-地評・地区労意識調査結果-
No.66 谷口信和
ヴァイマル・ナチス期のユンカー的土地所有の構造 1978.9 -1922年ポメルン州 『農場住所録』 及び, 『1937年土地所有統計』の分析を中心に-
No.65 塩沢君夫
『工業統計表』(昭和14~17年)の利用=分析基準 1978.8
丹羽邦男
-戦前日本資本主義の構造分析の準備作業(3)-
大島雄一 近藤哲生 藤瀬浩司 芝原拓自 安富邦雄 宮田和明
No.64 西脇広治
インフレーション下の利子率およびインデクセーション 1978.3
千田純一 大和田貢
No.63 小川英次
中小企業の技術開発 -その業種別特性についての分析-1978.1
No.62 水田洋
Scottish Militia Tracts 1977.3
No.61 塩沢君夫
戦前日本資本主義の貿易構造 -統計的分析- 1976.6
芝原拓自 大島雄一 安富邦雄 近藤哲生 宮田和明 藤瀬浩司
No.60 小島広光
環境・予算管理意思決定構造および業績間の関係についての実証研究 1976.3
No.59 木下宗七
An Econometric Analysis of the Steel Industry in the 1976.2 United States, 1950-70
No.58 小池和男
工場のなかの移動と工場の労働組合 1976.1 村松久良光 山本郁郎
No.57 滝沢菊太郎
日・英小売商業構造の動態的比較 1976.1 標 忠
No.56 藤瀬浩司
19世紀末「大不況」下におけるドイツ製鉄資本の蓄積条件と政策 1975.11
-「鉄工業アンケート」 Eisen‐Enqu teの分析を中心として-
No.55 水田洋
The Edinburgh Reviews & the Scottish Intellectual Climate  -Materials for the study of the Scottish Enlightenment 1975.3
No.54 藤井隆
国際的産業再配置のアジア的課題 1974.11
-ASEANの工業化と外国資本-
No.53 滝沢菊太郎
An Empirical Study on the Growth of Small and Medium 1973.12 Businesses into Large Businesses in Japan
No.52 木下宗七
環境破壊と産業構造転換の方向 1973.3
-産業連関計画モデルによるひとつの研究-
No.51 藤井隆
国際的産業再配置への転換 1972.9
梅下隆芳
-日本経済の進路を決める政策判定-
Appendix No.1~No.6 (附)1. 工業統計表加工段階別再分類表  2. 加工段階別製造品出荷額統計表 昭和35-43(40年価格)
No.50 藤井隆
名古屋重化学工業の発展と変動 1972.3  1. 戦前・戦後の構造比較  2. 大都市発展における役割  附 「名古屋重化学工業統計-昭和10~32年, 昭和27年価格」
No.49 小川英次
設備投資決定にたいする購買行動的アプローチの重要性 1972.3
No.48 城島国弘
西ヨーロッパにおける新らしい農業の動きについて 1972.2
No.47 滝沢菊太郎
戦後のアメリカにおける印刷・出版工業と窯業の規模構造1971.3
小川英次
工作機械購入過程の研究
No.46 木下宗七
イノベーションと消費者行動 -耐久消費財の普及過程の分析-1971.3
No.45 水田洋 アダム・スミス
『道徳感情論』第三部 (初版および第二版) 1971.2 A Parallel Reprint of the Part Three of the First and Second Editions of the Theory of Moral Sentiments of Adam Smith
No.44 滝沢菊太郎
戦後のアメリカにおける金属工業の規模構造 1970.5
木下宗七
日本の製造業の設備投資行動(1) -Jorgenson型投資関数の検証-
No.43 水田洋
Six Tracts of John Lilburne 1970.3
No.42 大島雄一
IMF体制の危機とその歴史的意義 -貨幣論と再生産論 1969.7
No.41 藤井隆
世界経済の構造変動の統計分析 1969.3 1. 世界経済の地域構造変動(1955-65)  2. 世界14地域の経済水準指標(1955-65)  3. 世界14地域の貿易マトリックス(1955-65)
No.40 塩沢君夫
『本邦鉱業ノ趨勢』の利用=分析基準 1969.3
川浦康次
-「大正期」日本資本主義の構造分析の準備作業(2)-
大島雄一 丹羽邦男 近藤哲生 芝原拓自 宮田和明 安富邦雄
No.39 桜井克彦
わが国電気機械器具製造業における経営成果配分の動向 1968.12
No.38 藤井隆
国土開発の計量経済学的研究 -多地域多部門成長モデルによる本州四国連絡架橋の国民経済的構造政策効果の分析-1968.3
No.37 末松玄六
陶磁器製置物・おもちゃ製造業における問題点とその対策 1968.2
小川英次 可児島俊雄
No.36 木下宗七
鉄鋼業の需給調整行動-エコノメトリック・モデルによる分析-1967.12
No.35 末松玄六
陶磁器製食卓用品製造業における問題点とその対策 1967.3
小川英次 可児島俊雄
No.34 北川一雄
パキスタンの第1次・第2次5ヵ年計画の反省と高成長を展望 する長期成長モデル(1965-85年)の吟味1967.3
No.33 塩沢君夫
『工場統計表』の利用=分析基準 1966.11
川浦康次
-「大正期」日本資本主義の構造分析の準備作業-
大島雄一 丹羽邦男 近藤哲生 藤瀬浩司 芝原拓自 宮田和明 安富邦雄
No.32 水田洋
イギリス近代史特殊文献目録 -社会科学基本書誌・別冊付録- 1966.6
川原和子
トマス・ホッブズ(著作と研究)  イギリス革命(イギリス研究センタ-所蔵資料)    スコットランド歴史学派(ケイムズ及びモンボドの著作)    リカ-ドゥ派社会主義(著作)
No.31 藤井隆
地域構造の変動分析 1965.12 -日本経済の多地域多部門モデルによる予 測と経済力の地域的集中化傾向-
No.30 宮田和明
都市近郊農村における戦後の農民層分解 1965.8
-一宮市における実証的研究-
No.29 城島国弘
工業化に関する文献目録 -著者索引- 1965.9 別冊 森博勇
No.28 末松玄六
わが国における硬質陶器製造業の実態とその問題点 1965.3
可児島俊 雄
No.27 塩野谷九十九
中小企業における労働需給と賃金に関する研究 1964.12
滝沢菊太郎 飯田経夫 松永嘉夫 沈 晩 燮 江崎洋吾
No.26 酒井正三郎
瀬戸地方陶磁器工業に関する実態調査 1964.2
飯田経夫 松永嘉夫
沈 晩 燮
No.25 藤井隆
「財変化の測定とその意義」 1963.10 -プラスチック工業の成長力と技術進歩の構造変動- (附)プラスチック工業財変化関連諸表(昭和30~36年)
No.24 末松玄六
わが国における電磁器工業の実態とその問題点 1963.8 小川英次
No.23 酒井正三郎
知多地方綿、スフ織物工場に関する実態調査 1963.2
飯田経夫 木村吉男 松永嘉夫 沈    晩燮
No.22 鼓肇雄
戦前における愛知県製陶労働組合運動史
-団体交渉と団体協約を中心として- 1962.10
No.21 滝沢菊太郎
中部地域における機械工業の構造とその地位 1962.3
No.20 末松玄六
中部地域における機械工業の生産構造 1961.12
細井卓
中部地域における機械工業の資本構造および金融構造
No.19 酒井正三郎
尾西毛織物業の規模別考察 1961.2
伊藤喜栄
-尾西毛織物業実態調査結果の概要-
松永嘉夫
《国際収支の天井》の理論  -日本経済の成長と循環の問題への接近を目的として-
No.18 細井卓
わが国会社の目標利益算定資料にたいする検討と批判 1960.2
小川英次
機械負荷決定の諸方法
No.17 上野裕也
日本経済の計量経済学的模型( ) 1959.11 木下宗七
No.16 山崎研治
愛知県産業連関表について 1959.3
水野正一 岡崎不二男 上野裕也
法人貯蓄函数の分析(1)
No.15 滝沢菊太郎
戦後日本工業の業種別構造と規模別構造とに関する一考察1959.2
No.14 酒井正三郎
電力需要の測定-とくに東海農区の農家について-1958.4
No.13 酒井正三郎
国鉄貨物輸送よりみた管内産業の実態1958.2
No.12 滝沢菊太郎
規模別構造よりみた日米工業の若干の考察1957.5
No.11 細井卓米
国における会社主要資金源泉の推移1957.3-1920年より1951年まで-後藤幸男
設備計画の方法
No.10 山崎研治
国民経済計算としての資金循環計算体系1956.12
水野正一
社会会計論における諸方法の整合
No.9 塩沢君夫
ブルジョア的発展と地域的市場圏の成立(試論)1956.3
川浦康次
-尾張藩岩倉市を中心として-
No.8 後藤幸男
リニアー・プログラミングの適用について1955.12-紡毛紡績工場への適用-
建元正弘
線型計画の原理-学生・実務家のための手引き-
上野裕也
線型計画における簡便法
No.7 上野裕也
工業賃金の分析1955.3
斉藤隆夫
コンテンラーメン研究-オランダのコンテンラーメンについて-
No.6 川浦康次
三八市場の開市と発展1954.7
No.5 建元正弘 近藤重治
わが国輸入需要弾力性の測定1954.3
上野裕也 建元正弘
米穀経済の模型分析建元正弘
No.4 上野裕也
フランスにおける所得再分配効果1953.7
後藤幸男
毛織物工業における下請の実態
No.3 建元正弘
外国貿易地帯の研究-アメリカの自由港-1953.4
No.2 上野裕也
東海地区における所得分布1951.11
上野裕也 建元正弘
各国国民所得統計表(二)※(「経済科学」1巻3号所収)
No.1 建元正弘
価格変動と消費者行動-計量経済学的研究-(第1次名古屋市内家計)1951.7
上野裕也
各国国民所得統計表(一)※(「経済科学」1巻2号所収)

センター叢書・調査報告・調査資料

【センター叢書】

番号 著書・タイトル
No.15 家森信善編
地域連携と中小企業の競争力―地域金融機関と自治体の役割を探る― 2014.2
No.14 薛進軍編著
中国的低炭経済発展 2011.3
No.13 平川均,多和田眞,奥村隆平,家森信善,徐正解編著
東アジアの新産業集積-地域発展と競争・共生- 2010.11
No.12 薛進軍、荒山裕行、園田正編著
中国の不平等 2008.6
No.11 平川均, 劉進慶, 崔龍浩
東アジアの発展と中小企業-グローバル化のなかの韓国・台湾- 2006.3
No.10 平川均, 佐藤隆文編著
通貨危機後のアジア経済と改革への展望 -タイ・インドネシア・韓国を中心に- 2003.8
No.9 佐藤 隆文 著
信用秩序政策の再編-枠組み移行期としての1990年代- 2003.2
No.8 北原  淳 編著
アジア経済発展における中小企業の役割 2002.1
No.7 岸田民樹、史世民
変革時代の企業経営 2000.3
No.6 ●照彦(●=二水に余)
アジアにおける地域協力と日本 1999.8
No.5 ●照彦(●=二水に余)
華人経済圏と日本―アジア新秩序への底流― 1998.3
No.4 ●照彦、曹斗燮(●=二水に余)
東アジアの産業発展―日本と韓国のダイナミズムを探るー  1997.3
No.3 牧戸孝郎
岐路に立つ韓国企業経営 1994.2
No.2 小川英次、牧戸孝郎
アジアの日系企業と技術移転 1990.7
No.1 木下宗七
環太平洋経済の発展と構造調整 1990.3

【NAGOYA ECONOMIC STUDIES】

番号 著書・タイトル
No.2 Muhammad Rowshon Kamal
Problem of small-scale and cottage industries in Bangladesh, March 1985. 3
No.1 H.Hirawaka ,Y.-H.Kim
Co-design for a new East Asia after the crisi, 2004

【国際経済摩擦研究叢書】

番号 著書・タイトル
No.4 任 文侠 著
中国の経済改革と企業管理 1990.3
No.3 小川英次
1987.3 木下宗七 編  日本企業の国際化 岸田民樹
No.2 金日坤 著
儒教文化圏の秩序と経済 1984.3
No.1 水野正一
1983.3 飯田経夫 編 文化と経済発展 藤瀬浩司

【国際経済摩擦研究叢書】

番号 著書・タイトル
No.22 山田光男 根本二郎
計量経済分析システムMTSP 4.2版(MS-DOS対応)1989.3
No.21 二神律子
マイコンによる産業連関分析MAP 1987.3
No.20 山田光男 根本二郎
計量経済分析システムMTSP 4.2版 1986.3
No.19 岸善徳
NEEMS-エコノメトリック・モデルの分析 1985.3
No.18 岸善徳
行列演算用簡易言語I  1982.3
No.17 木下宗七 山田光男 岸善徳
会話型最小2乗法MTSP 改訂版 1981.3
No.16 木下宗七 山田光男
会話型最小2乗法MTSP 第2版 1980.3
No.15 木下宗七 山田光男
モデル・ソリューションASKIT 1979.3
No.14 岸善徳
季節変動調整法EPA法 1978.5
No.13 木下宗七 山田光男
会話型最小2乗法MTSP 1978.3
No.12 岸善徳 山田光男
産業連関分析  1977.3
No.11 岸善徳
非線型モデルのためのシミュレーション分析 1976.4
No.10 岸善徳
コンピュータ・シミュレーション 1975.3
No.9 森真由美
条件付き回帰分析 1974.3
No.8 森真由美
コンピュータ・シミュレーションの技法(その1) 1973.3
No.7 大沢久人
主成分分析 1972.3
No.6 伊藤美里
多元回帰分析 1970.9
付録No.1 大沢久人
多元回帰分析(MRA-3)その修正 1972.1
No.5 伊藤美里
線型計画法 1970.4
No.4 木下宗七 伊藤美里
最小自乗法 一次と二次のモメントの計算 二次方程式の解法 1969.4
No.3 木下宗七 中条聡子
最小二乗法による傾向線のあてはめ法 1968.6
No.2 木下宗七 中条聡子
移動平均法 1968.6
No.1 木下宗七 中条聡子
連環比率法による季節変動の分析 1968.6

【調査報告(産業調査室) 】

番号 著書・タイトル
No.21 宮田喜代蔵 酒井正三郎
鉄鉱需給曲線の統計的研究 S15.3
-本邦鉄鋼業の調査研究(其一)-
No.20 赤松要 酒井正三郎
我国の羊毛工業貿易 S12.9
-本邦羊毛工業の調査研究(其五)-
No.19 赤松要
工業組合と家内工業 S11.9
No.18 酒井正三郎 赤松要
本邦羊毛工業の調査研究(其四) S11.4
-我が国羊毛工業会社企業の経営分析-
No.17 酒井正三郎 赤松要
本邦羊毛工業の調査研究(其三) S10.6
-我が国羊毛工業の現勢-
No.16 酒井正三郎 赤松要
本邦羊毛工業の調査研究(其二) S9.9
-羊毛工業発達史(英国)-
No.15 酒井正三郎 赤松要
本邦羊毛工業の調査研究(其一) S9.7
-愛知県尾西地方の毛織工業経営調査-
No.14 -愛知県尾西地方の毛織工業経営調査-
No.14 山田保治
本邦生産数量指数総覧 -自1874年 至1931年 S8.6
No.13 山田保治
景気循環の調査研究(其二) S7.12
-生糸及び綿糸にあらはれた本邦産業変動の概観-
No.12 山田保治
景気循環の調査研究(其一) S6.8 -本邦鉱産物の生産数量循環指数-
No.11 加藤桂
本邦陶磁器工業調査(其一) -本邦陶磁器工業の生成と発展- S6.5
No.10 加藤桂
本邦紡績業経営調査(其四) -本邦紡績カルテルと綿糸価格- S5.10
No.9 山田保治
本邦製造業の生産数量指数 S5.9
No.8 赤松要
本邦紡績業経営調査(其三) S4.11
No.7 小原亀太郎
本邦における木炭用樹種と其分布に就て S4.8 溝井清太郎 附
品位曲線の研究二.木炭
No.6 イー・エフ
日本鉱産物の生産数量指数 S4.4 ペンローズ 附録
本邦陶磁器業経営の発展傾向に就て
No.5 竹川則之助
本邦紡績業経営調査(其二) -資本構成比率の研究- S3.10
No.4 赤松要
本邦紡績業経営調査(其一) -資本構成比率の調査研究- S3.4
No.3 E.F.Penrose
本邦農産物の生産数量指数に就て S2.12
No.2 ドーナム
ハーヴァード大学に於ける「ケース・システム」の主張 S2.6
No.1 郡菊之助
本邦卸売物価指数の総観 S2.2

【調査資料(産業調査室) 】

番号 著書・タイトル
No.26 調査 日本国民経済の産業体系 〃 21(1)211-220頁
-特に工業体系について-
No.25 調査 〃 20(2)411-420頁
家政経済の構造
No.24 調査資料 〃 20(1)241-250頁
日本産業の地域的構成
No.23 調査資料 〃 19(4)445-453頁
日本貿易の地域別構成
No.22 調査資料 〃 19(2)214-217頁
日本人口の年齢階級別構成
No.21 調査資料 〃 19(1)103-108頁
支那事変下における本邦経済統計資料
No.20 調査資料 〃 17(4)551-560頁
財政及び金融に関する統計資料
No.19 調査資料 〃 17(3)435-446頁
最近半世紀における物価・為替相場・購買力平価並に外国 貿易の月別変還
No.18 調査資料 〃 17(2)311-322頁
最近三ヶ年における円ブロック並に第三国貿易の変還
No.17 調査資料 〃 17(1)130-139頁 内外経済統計資料 (1924-1939)
No.16 調査資料 〃 16(4)639-654頁
昭和十三年本邦外国貿易の分析   工場統計表の分析( )
No.15 調査資料 〃 16(3)471-486頁
内外経済統計資料 (1933-1938)
本邦生産数量指数 (1868-1936)
労働者家計調査の分析
No.14 調査資料〃 16(2)326-341頁
内外経済統計資料 (1933-1938)
本邦工場統計表の分析(1904-1936)
本邦労働統計の分析 (1926-1938)
No.13 内外経済統計資料(1914-1938) 〃 16(1)179-194頁
No.12 外国経済統計資料(1928-1937) 〃 15(下)317-346頁
No.11 日本経済統計資料(1928-1937) 〃 15(上)245-272頁
No.10 外国経済統計資料(1928-1936) 〃 14(下)257-280頁
No.9 本邦経済統計資料(1922-1936) 〃 14(上)229-256頁
No.8 国内経済統計資料 〃 13(上) 71- 87頁
No.7 世界経済統計資料(1926-1934) 〃 12(下)287-306頁
No.6 世界経済統計資料(1926-1934) 〃 12(上)245-264頁
No.5 世界経済統計資料 〃 11(下)277-296頁
No.4 世界経済統計資料 〃 11(上)269-281頁
No.3 世界経済統計資料 〃 10(下)284-297頁
No.2 世界経済統計資料 〃 10(上)319-326頁v
No.1 本邦紡績カルテルの綿糸価格に及ぼす影響 商業経済論叢 8(上)262-290頁

【研究資料(経営能率研究室) 調査】

番号 著書・タイトル
No.1 調査 本邦工場生産能率に関する研究資料 商業経済論叢 21(1)181-210頁

【国際経済政策研究センター・ニューズレター】

No. 発行日 PDF版
No.1 2006年10月1日 PDFファイル

【国際経済動態研究センター・ニューズレター】

No. 発行日 PDF版
12号 2001年11月30日 PDFファイル
13号 2002年03月01日 PDFファイル
14号 2002年06月20日 PDFファイル
15号 2002年11月05日 PDFファイル
16号 2003年06月01日 PDFファイル
17号    
18号 2004年03月21日 PDFファイル
19号、20号合併号 2004年12月20日 PDFファイル
21号 2006年03月10日 PDFファイル

【「中部からクールジャパン発信委員会」提言書】

発行日 PDF版
2014年8月6日 PDFファイル
2015年7月1日 PDFファイル
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