シンポジウム開催報告

第20回　シンポジウム

地球温暖化と日本経済
－市場メカニズムを活用して地球温暖化対策をどう進めるか－

第20回　国際経済動態研究センターシンポジウム
第20回　キタン国際学術シンポジウム
名古屋大学万博記念パートナーシップ事業

Global Warming and the Japanese Economy
-How to Promote Measures against Global Warming through Utilization of the Market Mechanism –

The 20th International Symposium
Economic Research Center (ERC) of the Graduate School of Economics, Nagoya
University and Kitan-kai, Alumni Foundation of the School of Economics
Satellite Symposium of the Partnership Event Commemorating EXPO 2005 Aichi Japan
Nagoya University

第19回　シンポジウム

“東アジア産業ダイナミズムと企業の再生”
第１９回国際経済動態研究センターシンポジウム
第１９回キタン国際学術シンポジウム
日時：２００３年１１月２２日（土）
会場：名古屋大学大学院国際開発研究科　多目的オーディトリアム

第18回　シンポジウム

　表記のシンポジウムが、本年3月8日（土）、名古屋大学大学院経済学研究科附属国際経済動態研究センターならびに社団法人キタン会の主催、（社）中部経済連合会、名古屋商工会議所、および中日新聞社の後援によって、名古屋銀行協会を会場として開催された。同シンポジウムは、日本国内有数のエコノミスト、与野党の政策提案型政治家、地元自治体代表者、経済人、ジャーナリスト、国の機関代表者、そして本学教官など各界の論者として個人の資格で参加、バブル崩壊以後の日本経済の混迷の真の原因をどう見るかを中心テーマにすえながら、本来実施すべき正しい政策とは何であったか、その正しい政策を行えなかった理由なり背景は何だったかなどを徹底的に掘り下げ、忌憚ない討論を行った。
90年代以降の日本の低迷は、地域に生きる中小企業の存在を問う問題ともなった。大手製造業の地域展開や地域格差是正型の財政支出、その下で発展してきた中小企業ネットワーク、さらに、これらを支えた日本型間接金融システムこそが日本の成長シナリオだったが、90年代初期の冷戦終結後の世界的な構造変化は、こうした日本の成長パターンを根底から覆すものだった。その意味から、今叫ばれている構造転換とは、日本の国と地域、企業と個人の関係そのもののあり方が問われ、特に、企業と銀行との間で築かれ、成長を後押ししてきた金融システムの逆回転は、今なお日本経済に重大な問題を提起しているのである。
以下、このシンポジウムの概要をとりまとめた。

第17回　シンポジウム

“21世紀アジアにおける地域・農村の社会経済の課題と展望”

名古屋大学国際フォーラム・サテライトシンポジウム

第１７回国際経済動態研究センターシンポジウム

第１７回キタン国際学術シンポジウム

第16回　シンポジウム

第16回　国際経済動態研究センターシンポジウム
第16回　キタン国際学術シンポジウム

東アジア地域協力の共同設計
　-Co-Design for a New East Asia after the Crisis-

第1回名古屋大学オープン・フォーラム

経済学研究科主催
名古屋大学全学同窓会・社団法人キタン会後援

「経済学への期待」

ジェームズ　マーリーズ教授
ケンブリッジ大学
（1996年ノーベル経済学賞）

日時：平成15年12月1日（月）　AM10:30～12:00　　　　　場所：名古屋大学豊田講堂

■下のボタンをクリックすると当日映写されたパワーポイント画面がご覧になれます。

「経済学への期待」
ご挨拶	経済学研究科長　北原　淳	6分33秒
ご挨拶	（社）キタン会副会長　松枝寅太郎	4分01秒
マーリーズ先生のご研究について	経済学研究科教授　竹内　信仁	4分33秒
マーリーズ教授　ご講演「経済学への期待」	ジェームズマーリーズ教授ケンブリッジ大学（1996年　ノーベル経済学賞）	58分38秒
ご講演の要約		6分05秒
質疑応答		19分14秒

＜企画・運営＞
名古屋大学経済学研究科付属国際経済動態研究センター
名古屋大学経済学研究科エクステンション・サービス
＜同時通訳＞
Career Banc Inc
＜要約通訳＞
佐々木インターナショナル・アカデミー
＜協力＞
教育産業株式会社